オープンクラウドマニフェストとは、2009年3月末にウェブで公開されたマニフェストで、クラウドコンピューティングのオープン性を確立していくための原則をまとめている。

顧客が持つ4つの目標として、
・選択性：組織は、様々なベンダーの中から自由に選択できることとする。
・柔軟性：組織は、異なるクラウドを使用している場合でも協力が可能であることとする。
・スピードとアジリティー：組織は、官民のクラウドを統合するソリューションを容易に作成できることとする。
・スキル：組織は、その能力を特定のクラウドに依存しないユーザーにアクセスできることとする。
クラウドプロバイダーが順守すべき6つの基本原則として
・クラウドの採用（セキュリティ、統合、ポータビリティ、相互運用性、ガバナンスとマネジメント、計測と監視）に対する課題が、オープンなコラボレーションや規格の適切な使用を通じて確実に対処されるよう協力し合わなければならない。
・市場での地位を利用して顧客を特定のプラットフォームに縛りつけたり、プロバイダの選択を制限したりしてはならない。
・既存の規格が適切である場合は、それを使用および導入しなくてはならない。
・新たな規格（または、既存規格の調整）が必要となった場合は、余分な規格を作らないよう適切な判断を下し現実的でなくてはならない。また、規格による改革の促進を確実にすべきであり、それを抑制してはならない。
・いかなるコミュニティの取り組みも、クラウド・プロバイダの単なる技術的なニーズではなく、顧客のニーズにより決定されるべきであり、実際の顧客の要件に対してテストや検証を行わなければならない。
・クラウド・コンピューティングの標準機構、支持グループ、およびコミュニティは、協力し合い、組織的な状態を維持し、各取り組みの対立や重複は必ず避けなくてはならない。
の6つの原則が示されている。

発表後、IBM、Sun Microsystems、VMware、Cisco、EMC、SAP、AMD、Elastra、Akamai、Novell、Rackspace、RightScale、GoGridなど、数十企業が参加を支持している。